社員の健康は、
福利厚生ではなく
「経営投資」です

社員の健康は、
コストではなく
投資です

社員の健康管理と聞くと、多くの経営者は「福利厚生」を思い浮かべます。
健康診断を受けさせる。たまに、それくらい。
コストではあっても、利益を生むものだとは、あまり考えられていません。

でも、この認識は、もう古いものになりつつあります。

社員の健康は、コストではなく、投資です。
そして、その投資対効果は、国のデータでもはっきりと示されています。

なぜ、社員の健康が経営に直結するのか。お話しします。

いちばんの損失は、
「休む社員」ではない

多くの経営者が、健康による損失というと、病欠や離職を思い浮かべます。
社員が休むと、その分、仕事が回らなくなるからです。

でも、本当に大きな損失は、そこではありません。

体調が万全でないまま、それでも出勤して働いている状態。
これを、プレゼンティーズムといいます。

厚生労働省の資料によれば、企業の健康関連コスト全体のうち、プレゼンティーズムによる損失が、最も大きな割合を占めています。

病気で休むことよりも、医療費よりも、「無理して働いている状態」のほうが、はるかに大きな損失を生んでいるのです。

いちばんコストがかかっているのは、休んでいる社員ではなく、不調を抱えたまま、パフォーマンスを落として働いている社員なのです。
そして、これは見えにくい。だからこそ、放置されやすいのです。

不調は、生産性と判断を
静かに下げる

なぜ、不調を抱えて働くと、それほど損失が出るのか。

体調が悪いと、集中力が落ちます。
同じ仕事に、より多くの時間がかかる。判断のミスも増える。

経済産業省の資料でも、心身の不調は、集中力や判断力を低下させ、生産性を下げるだけでなく、事故やミスのリスクまで高めると指摘されています。

一人ひとりの、少しずつのパフォーマンス低下。
それが、社員の数だけ積み重なると、会社全体では、膨大な損失になります。

しかも、本人も周りも、それに気づきにくい。
「なんとなく調子が出ない」が、組織全体に広がっている状態は、数字には表れにくいまま、確実に会社の力を削っています。

健康経営は、
業績に返ってくる

では、社員の健康に投資すると、どうなるのか。

これも、データが示しています。

健康経営に本気で取り組んでいる企業は、株価や業績の面でも、市場の平均を上回る傾向があることが示されています。

経済産業省は、社員の健康への取り組みを、「将来的に収益性を高める投資」だと、公式に定義しています。

健康は、単なるコストでも、優しさでもありません。
生産性が上がり、離職が減り、組織が活性化する。
そのリターンが、業績となって返ってくる、れっきとした経営戦略なのです。

社員が健康で、いいパフォーマンスを出せる状態をつくる。
それは、どんな設備投資にも劣らない、確かな投資先です。

まず、
経営者自身から

とはいえ、いきなり全社的な健康施策を、と考えると、身構えてしまうかもしれません。

だから、まずは経営者自身から始めることをおすすめします。

理由は、2つあります。

1. 経営者の判断の質が、
会社全体を左右する

経営者が不調を抱え、判断力が落ちていれば、その影響は会社全体に及びます。

逆に、経営者が最高のコンディションでいることは、それ自体が、最大の経営リスク管理になります。

2. 自分が体感することが、
いちばんの説得力になる

身体を整えることで、頭が冴え、判断が変わる。
それを自ら経験した経営者の言葉は、どんな制度より、社員に届きます。

会社を変える、
最初の一歩は
あなた自身の身体から

社員の健康を、本気で経営課題として捉えるなら。
まずは、あなた自身の身体を整えることから、始めてみてください。

その変化が、会社を変える、最初の一歩になります。

B-side GYM では、経営者・幹部層の健康経営を、代表トレーナーが直接、伴走します。
法人契約・福利厚生としてのご導入も可能です。